エフェクチュエーション理論への批判と限界——学術的論争から最新研究動向まで

なぜ批判的検討が必要なのか——理論を「信仰」にしないために

エフェクチュエーション理論は、2001年のSarasvathyによる原著論文の発表以来、アントレプレナーシップ研究において最も影響力のある理論的枠組みの一つとなった。被引用数は1万件を超え、世界400以上の教育機関でカリキュラムに組み込まれている。しかし、この急速な普及と熱狂的な受容には、見落とされがちな影の側面がある。理論が批判的に検討されることなく「福音」のように扱われるとき、その適用は歪み、本来の有用性が損なわれる危険性があるのだ。

実際、エフェクチュエーションに対しては、2010年代半ば以降、学術界から体系的な批判が提起されてきた。構成概念の不安定性、トートロジー（同語反復）の疑い、成功バイアスへの懸念——これらの批判は、理論の核心に切り込むものである。しかし同時に、批判を受けて理論は鍛えられ、実証研究は蓄積され、新しい文脈への適用が試みられてきた。理論を実務に活かそうとするならば、その限界と射程を正確に理解しておくことが不可欠である。批判を知ることは、理論を弱めるのではなく、むしろその適用範囲を明確にし、使い方を研ぎ澄ますことにつながる（Sarasvathy, 2008, p. 231）。

本稿では、エフェクチュエーション理論に対する主要な批判を包括的に整理したうえで、それに対する応答、そして2020年代に入ってからの最新研究動向を論じる。理論を「信仰」ではなく「道具」として使うための知的基盤を提供することが、本稿の目的である。

Arendら（2015）の3Eフレームワーク批判——理論の根幹への問いかけ

エフェクチュエーション理論に対する最も体系的かつ影響力のある批判は、Arend, Sarooghi, & Burkemper（2015）による論文 “Effectuation as Ineffectual?” である。彼らは Academy of Management Review 誌上で、3つのE——Explain（説明）、Establish（確立）、Envision（展望）——の観点からエフェクチュエーション理論を評価し、各観点において重大な欠陥があると主張した。

構成概念の不安定性（Explain）

Arendらの第一の批判は、エフェクチュエーションの構成概念が不安定であるという点に向けられている。具体的には、以下の問題が指摘された。

まず、プロセスの始点と終点が不明確である。エフェクチュエーション・サイクルは「手段から出発する」とされるが、サイクルがいつ始まり、いつ終わるのかの基準が曖昧である。新しいパートナーの参加やピボットが生じるたびにサイクルが再開するのであれば、理論的にはプロセスは無限に続くことになり、反証可能性が担保されない（Arend et al., 2015, p. 634）。

次に、外部環境要因の欠落が指摘された。エフェクチュエーション理論は起業家の主観的な意思決定プロセスに焦点を当てるが、競合他社の動き、市場構造、規制環境といった外部要因がプロセスにどう影響するかについてはほとんど言及がない。起業は真空状態で行われるわけではなく、外部環境の制約を理論に組み込まなければ、説明力は限定的にとどまる。

さらに、適用範囲の一貫性が欠如しているとされた。エフェクチュエーションが有効な条件として「ナイトの不確実性」が挙げられるが、この不確実性のレベルをどう測定・判定するのかが明示されていない。結果として、理論の適用範囲が事後的に都合よく設定される可能性がある。

専門性のパラドックス

Arendらが指摘した中で特に鋭い批判が、「専門性のパラドックス」である。Sarasvathyの原著研究では、「熟達した起業家ほどエフェクチュエーションを使う」と結論づけられている（Sarasvathy, 2008, pp. 3-12）。しかし、熟達（expertise）とは本来、特定の領域における深い知識と経験の蓄積を意味する。領域固有の知識が豊富であるということは、その領域における不確実性が低減されることを意味するはずである。不確実性が低い環境ではコーゼーションが適切であるというのがエフェクチュエーション理論自体の主張であるから、「熟達者ほどエフェクチュエーションを使う」という命題は論理的に自己矛盾を含んでいる可能性がある（Arend et al., 2015, p. 637）。

実務的インパクトの欠如（Establish）

Arendらは、エフェクチュエーション理論が学術論文の被引用数や教育プログラムへの導入数で「人気」を獲得していることは認めつつも、「人気」と「科学的妥当性」は別物であると警告した。多くの実務家がエフェクチュエーションを「直感的に正しい」と感じることは、理論の科学的検証の代替にはならない。むしろ、直感的に受け入れやすい理論ほど厳密な検証が求められるのであり、理論の普及速度と科学的基盤の成熟度との間にあるギャップこそが問題であると主張した（Arend et al., 2015, p. 641）。

サラスバシーらの反論——認識論的対立の顕在化

Arendらの批判に対して、Read, Sarasvathy, Dew, & Wiltbank（2016）は同じ Academy of Management Review 誌上で詳細な反論を行った。この応答は、単なる個別の論点への再反論にとどまらず、経営学研究における認識論的立場の根本的な対立を浮き彫りにした点で、学術史的にも重要である。

第一に、Readらは Arendらの批判が「ストローマン（藁人形）論法」に基づいていると指摘した。すなわち、エフェクチュエーション理論が主張していないことを批判の対象にしている、という反論である。たとえば、エフェクチュエーション理論は「コーゼーションに取って代わる」とは一度も主張しておらず、両者の補完的関係を一貫して強調してきた。にもかかわらず、Arendらはエフェクチュエーションをあたかも「万能論」として批判している、と Readらは主張した（Read et al., 2016, p. 530）。

第二に、より本質的な論点として、認識論的立場の違いが指摘された。Arendらの批判は、論理実証主義（logical positivism）の立場から行われている。すなわち、「良い理論とは、反証可能な予測を生み出し、その予測が実証データによって検証されるもの」という基準である。これに対して、Sarasvathyらはプラグマティズム（pragmatism）の立場を取る。プラグマティズムにおいて理論の価値は、予測の正確さよりも「行動に有用な指針を提供するかどうか」で測られる。エフェクチュエーションはプロセス理論であり、静的な変数間の因果関係を特定する分散理論（variance theory）の基準で評価されるべきではない——これが Readらの根本的な主張であった（Read et al., 2016, p. 533）。

この論争は、「良い理論とは何か」という経営学における永遠の問いを再燃させた。両者の立場は必ずしも和解に至っておらず、それぞれの認識論的コミットメントに基づいた議論が今も続いている。

トートロジーと成功バイアスの問題——理論の内在的限界

Arendらの批判とは別に、エフェクチュエーション理論にはいくつかの内在的な問題が指摘されてきた。

定義上のトートロジー

トートロジー（同語反復）の問題とは、理論の定義自体が循環論法に陥っているという指摘である。エフェクチュエーション理論は「熟達した起業家の意思決定ロジック」として定義される。しかし、「起業家的であること」の定義にエフェクチュエーション的な行動が含まれるならば、「起業家はエフェクチュエーションを使う、なぜならエフェクチュエーションを使う者が起業家であるから」という循環に陥る危険性がある。

関連して、「機会」の定義問題も存在する。エフェクチュエーション理論は「機会は発見されるものではなく、創造されるもの」と主張する。しかし、機会の創造が事後的にしか確認できないならば、「機会が創造された」という判断は結果論でしかなくなる。これはエフェクチュエーション理論に限らず、機会の創造理論が不可避的に抱える限界でもある（Alvarez & Barney, 2007）。

成功バイアス（生存者バイアス）

エフェクチュエーション理論の原著研究は、成功した起業家27名のみを対象としている。この研究デザインには、必然的に成功バイアス（survivorship bias）が含まれる。失敗した起業家もエフェクチュエーション的なアプローチで意思決定をしていた可能性は十分にあるが、彼らは研究対象に含まれていない。「エフェクチュエーションが成功を導く」のか、それとも「成功した人がたまたまエフェクチュエーション的であった」のかは区別できないのである。

この問題への対処として、近年注目されているのが状況判断テスト（Situational Judgment Test, SJT）を用いたアプローチである。Ahmetoglu（2025）は、回顧的な自己報告に依存せず、仮想シナリオにおける行動選択を測定することで、回顧バイアスを排除する方法論を提案している。この手法により、エフェクチュエーション的な思考パターンとパフォーマンスの関係を、バイアスを低減した状態で検証することが可能になりつつある。

実証研究の蓄積——メタ分析が語る証拠

批判に対する最も有力な応答は、実証的証拠の蓄積である。2000年代後半から2020年代にかけて、エフェクチュエーション理論に関する実証研究は飛躍的に増加し、複数のメタ分析が実施されるに至った。

Read et al.（2009）初期メタ分析

初期の重要な実証的証拠は、Read et al.（2009）によるメタ分析である。この研究は、9,897の新規事業データを分析し、エフェクチュエーション的な意思決定と事業パフォーマンスとの間に正の相関があることを確認した。特に、不確実性の高い環境において、予測に基づくアプローチよりもエフェクチュエーション的なアプローチのほうが高いパフォーマンスと関連していた（Read et al., 2009）。ただし、この段階の研究は横断的データに基づくものが多く、因果関係の特定には限界があった。

Zhang et al.（2023）最新メタ分析

より包括的な証拠を提供したのが、Zhang et al.（2023）による最新のメタ分析である。31の実証研究、合計11,600サンプルを対象としたこの分析は、いくつかの重要な知見をもたらした。

第一に、エフェクチュエーションとコーゼーションは対立的ではなく共存し、相乗効果を発揮するという発見である。両方のアプローチを併用する起業家のほうが、いずれか一方のみに依存する起業家よりもパフォーマンスが高い傾向が確認された。これは、Sarasvathyが当初から主張していた「補完的関係」を実証的に裏付けるものである。

第二に、エフェクチュエーションの有効性を調整する要因が特定された。具体的には、新興国市場、創業初期段階、ハイテク産業という3つの条件下で、エフェクチュエーションの効果が特に大きいことが示された。逆に、成熟した市場や安定した産業においては、その効果は限定的であった（Zhang et al., 2023, p. 93）。

第三に、エフェクチュエーションは財務的パフォーマンスよりも非財務的パフォーマンスへの寄与が特に大きいことが明らかになった——イノベーション創出、知識獲得、ネットワーク構築、学習効果がそれである。この知見は、エフェクチュエーションの価値を短期的な売上や利益ではなく、起業家的能力の構築という長期的観点から評価すべきことを示唆している。

ブリコラージュとの概念的比較（Scazziota et al., 2023）

エフェクチュエーションとしばしば混同される概念に「ブリコラージュ（bricolage）」がある。Scazziota et al.（2023）による比較分析は、両者の違いを明確にした。エフェクチュエーションはソーシャル・プロセスを通じた環境構築——すなわち、パートナーとの相互作用を通じて市場や制度を形成するアプローチ——であるのに対し、ブリコラージュは個人の創意工夫による資源の再構成——すなわち、手元にある材料を本来の用途とは異なる方法で組み合わせるアプローチ——である。エフェクチュエーションが本質的に社会的・関係的であるのに対し、ブリコラージュはより個人的・物質的である。この区別は、両概念の適用場面を判断するうえで実務的にも重要である。

2020〜2025年の最新研究トレンド——理論の拡張と精緻化

2020年代に入り、エフェクチュエーション研究は新たな文脈への適用と理論の精緻化という二つの方向で急速に進展している。

COVID-19パンデミックとエフェクチュエーション

2020年に始まったCOVID-19パンデミックは、エフェクチュエーション理論にとって図らずも大規模な「自然実験」となった。ロックダウンや営業制限という予測不能な外部ショックに直面した起業家たちの行動は、エフェクチュエーションの原則を鮮明に映し出した。

特に注目されたのが「レモネードの原則」の爆発的な適用である。飲食店がデリバリーサービスに転換し、対面型の教育機関がオンラインプログラムを急造し、イベント企業がバーチャルプラットフォームを構築した。これらの事例では、パンデミックという「レモン」を新たなビジネスモデルという「レモネード」に変換するプロセスが観察された。

同時に、「許容可能な損失」の原則への強制的なシフトも広範に生じた。売上が急減する中で、期待リターンの最大化を基準とする意思決定は不可能となり、「いくらまでなら失っても事業を存続できるか」という許容可能な損失の基準が否応なく前面に出た。パンデミック下のエフェクチュエーション研究は、理論が極限的な不確実性環境でどのように作動するかを明らかにし、理論の頑健性を裏付けるとともに、その限界も示した。

制度的脆弱性とエフェクチュエーションの限界

エフェクチュエーション理論の暗黙の前提に切り込む研究も登場している。エチオピアの難民女性起業家を対象とした研究は、「脆弱性依存型エフェクチュエーション」という概念を提起した。エフェクチュエーションは「手元にある手段から始める」ことを強調するが、その前提として最低限の制度的基盤——法的保護、金融アクセス、社会的ネットワーク——が必要である。難民のように制度的に排除された人々は、「手中の鳥」そのものが極めて乏しく、クレイジーキルトを編むためのネットワークも著しく制約されている。この研究は、エフェクチュエーション理論が暗黙のうちに前提としている最低限のエコシステムの存在を可視化し、理論の適用限界を明確にした点で貢献が大きい。エフェクチュエーションは万能の処方箋ではなく、一定の制度的条件のもとで機能する理論であることが、この文脈で改めて確認されたのである。

AIスタートアップと3段階モデル

Ju et al.（2025）は、AIスタートアップにおけるエフェクチュエーションの動態を調査し、事業の発展段階に応じた3段階モデルを提示した。

第一段階（探索段階）では、エフェクチュエーションが支配的である。AIの応用領域が未確定で、技術的な可能性と市場ニーズの接点を模索する段階であり、手持ちの技術的手段から出発し、パートナーとの対話を通じて製品コンセプトを形成していく。

第二段階（統合段階）では、エフェクチュエーションとコーゼーションがバランスよく併用される。初期の顧客フィードバックに基づいて製品の方向性が収束し始め、部分的に予測可能な要素が出てくる。ここでは、目標設定と手段ドリブンの思考が共存する。

第三段階（最適化段階）では、戦略的コーゼーションが主導する一方で、部分的にエフェクチュエーションが維持される。プロダクト・マーケット・フィットが確認され、スケーリングの段階に入ると計画的アプローチが前面に出るが、技術革新の速度が極めて速いAI領域では、予期せぬ技術的ブレークスルーや規制変更への対応としてエフェクチュエーション的な柔軟性が引き続き必要とされる（Ju et al., 2025）。

この3段階モデルは、エフェクチュエーションとコーゼーションの関係を静的な二項対立ではなく、動的な推移プロセスとして捉えた点で、理論的に重要な貢献である。

制度的文脈の影響——24カ国データの知見

Shirokova et al.（2021）は、24カ国のデータを用いて、エフェクチュエーションとコーゼーションが企業パフォーマンスに与える影響が、制度的文脈によってどのように調整されるかを分析した。結果は興味深いものであった。規制的制度が整った環境ではコーゼーションの有効性が高まる一方、規範的・認知的制度が強い環境ではエフェクチュエーションの有効性が高まることが示された（Shirokova et al., 2021, p. 175）。この知見は、エフェクチュエーション理論の適用を「状況に応じて」と抽象的に語るのではなく、制度的変数を特定して具体的な適用基準を示した点で、理論の精緻化に大きく寄与している。

CAVEフレームワーク（Sarasvathy, 2024）——理論の自己進化

エフェクチュエーション理論の提唱者であるSarasvathy自身が、批判を踏まえて理論を進化させている点は特筆に値する。2024年に発表されたCAVEフレームワークは、その最も重要な理論的発展である（Sarasvathy, 2024）。

CAVEとは、Causal（因果的）、Adaptive（適応的）、Visionary（構想的）、Effectual（エフェクチュエーション的）の4つの意思決定モードの頭文字である。このフレームワークは、「予測（Prediction）」と「コントロール（Control）」という2つの軸を設定し、その組み合わせによって4つの象限を構成する。

Causal（高予測・高コントロール）: 予測可能な環境で計画的に行動するモード
Adaptive（高予測・低コントロール）: 予測は可能だが自らコントロールできない環境で適応するモード
Visionary（低予測・高コントロール）: 予測は困難だが自ら環境を形作る力を持つモード
Effectual（低予測・低コントロール）: 予測もコントロールも困難な環境で、手持ちの手段と他者との協働で前に進むモード

このフレームワークの意義は二重である。第一に、エフェクチュエーションを4つのモードの一つとして相対化し、「エフェクチュエーションが常に最善」とする万能論を明確に否定したことである。これは、Arendらが指摘した「理論が万能的に適用されているのではないか」という批判への直接的な回答となっている。第二に、起業家の意思決定を2軸4象限で捉えることにより、どの状況でどのモードが適切かを判断するための分析ツールを提供したことである。理論はもはや「エフェクチュエーション vs コーゼーション」という二項対立ではなく、4つのモードを状況に応じて使い分けるツールキットとして再構成されたのである。

今後の研究アジェンダ——方法論と概念の両面から

エフェクチュエーション研究の今後の方向性として、以下の3つの研究アジェンダが重要である。

第一に、エフェクチュエーションを**「方法（method）」から「行動様式（Mode of Action）」へと概念的に拡張する動きがある。従来、エフェクチュエーションは意思決定の「方法」として概念化されてきたが、CAVEフレームワークに見られるように、より広い行動様式の一つとして位置づけ直す試みが進んでいる。この再概念化により、エフェクチュエーションは起業の文脈を超えて、組織変革、政策立案、社会イノベーションといった幅広い領域に展開可能**となる。

第二に、方法論的な革新が求められている。前述のSJT（状況判断テスト）に加え、リアルタイムプロセスデータの収集と分析が注目されている。従来の回顧的インタビューや質問紙調査に代わり、起業家の日々の意思決定をリアルタイムで記録する日記法（diary method）や経験サンプリング法（experience sampling method）の導入が試みられている。これにより、エフェクチュエーションとコーゼーションの間の動的な切り替えプロセスを、バイアスを低減した状態で捕捉することが可能になりつつある。

第三に、エフェクチュエーション教育の効果を縦断的に測定する研究が求められている。多くのビジネススクールがエフェクチュエーションを教えているが、その教育が実際に学生の起業行動や起業成果にどのような長期的影響を与えるかについては、体系的な実証研究がまだ十分ではない。教育効果の縦断的測定は、理論の実践的有用性を検証するうえで不可欠の課題である。

理論の限界を知った上でどう活用するか

エフェクチュエーション理論の批判と限界を知ることは、実務家にとってもこの理論をより適切に活用するための出発点となる。以下の3つの実践的指針を提案する。

第一に、エフェクチュエーションを万能の処方箋としてではなく、特定の条件下で有効なツールとして使うことである。CAVEフレームワークが示すように、予測もコントロールも困難な状況——市場の不確実性が高い創業初期、技術革新が急速に進む領域、制度的環境が未整備な新興市場——においてエフェクチュエーションは最も力を発揮する。

第二に、エフェクチュエーションとコーゼーションを対立させるのではなく、動的に使い分ける意識を持つことである。Zhang et al.（2023）のメタ分析が示すように、両者を併用する起業家がもっとも高いパフォーマンスを達成している。事業の発展段階やプロジェクトの不確実性レベルに応じて、意識的にモードを切り替えることが重要である。

第三に、エフェクチュエーションが前提とする最低限の条件——手持ちの手段、最低限のネットワーク、許容可能な損失を負える余力——が自分に備わっているかを冷静に評価することである。これらの前提が満たされていない場合には、まずはその基盤を整えることが先決となる。

批判は理論を殺すのではなく、理論を鍛え、より精密で有用なものに進化させる。エフェクチュエーション理論が20年以上にわたり批判に晒されながらも発展し続けていること自体が、この理論の生命力を証明している。理論の限界を正確に理解し、その射程の中で活用する——それこそが、エフェクチュエーションの原則そのものが教える「手持ちの手段を見極めて行動する」姿勢にほかならないのである。

関連記事として「エフェクチュエーションとは何か」、「エフェクチュエーションの知的系譜」も参照されたい。

引用・参考文献

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Arend, R. J., Sarooghi, H., & Burkemper, A. (2015). Effectuation as ineffectual? Applying the 3E theory-assessment framework to a proposed new theory of entrepreneurship. Academy of Management Review, 40(4), 630–651.
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