エフェクチュエーション同型性問題——「エキスパート起業家」論と普遍化の壁

「エフェクチュエーションはどこでも使えるのか」という問い

エフェクチュエーション理論を学んだ実務家が、必ず突き当たる問いがある。「この理論は自分のビジネス環境に適用できるのか」という問いである。Sarasvathyが最初の実験研究を行った対象は、シリコンバレーを中心とするアメリカのエキスパート起業家27名であった（Sarasvathy, 2001, p. 250）。この特定のサンプルから導かれた理論が、日本の大企業内部、途上国の社会起業、あるいはノービス（初心者）起業家に等しく適用可能なのか——この問いは「同型性問題（isomorphism problem）」として学術界で議論されてきた。

同型性とは、異なる対象に対して同じ構造的パターンが成立するという概念である。理論の同型性問題とは言い換えれば、「ある文脈で発見された理論的命題が、文脈を変えても同型のパターンを示すか」という問いである。エフェクチュエーション研究における同型性問題は、この理論の適用範囲の限界を問うものとして、批判研究の重要な論点となっている。

同型性問題を理解することは、エフェクチュエーション理論を「信仰」ではなく「道具」として使うために不可欠である。理論の射程を正確に理解した上で適用する実務家は、どの文脈でこの理論が有効で、どの文脈では慎重であるべきかを判断できる。エフェクチュエーション理論への批判全般については「エフェクチュエーション理論への批判と限界」で包括的に扱っている。本稿では同型性問題に絞って深掘りする。

Sarasvathyの「エキスパート起業家」前提——誰に適用できるのか

エフェクチュエーション理論の起源を正確に把握することが、同型性問題を理解する出発点となる。

Sarasvathy（2001）の原著研究は、一種の「専門家技能の調査」として設計された。対象者の選定基準は厳密であった。最低10年以上の起業経験を持ち、少なくとも1社を株式公開（IPO）まで導いた、またはそれに相当する成功実績を持つ起業家——これが「エキスパート起業家（expert entrepreneur）」の定義であった（Sarasvathy, 2001, p. 250）。27名のエキスパート起業家に対して、MBA学生が企業内で直面する意思決定シナリオに似た実験課題を与え、プロトコル分析によって思考プロセスを記録・分析した。

Sarasvathy（2008, p. 69）はその後の著書において、エフェクチュエーションを「エキスパート起業家のロジック（logic of expert entrepreneurs）」と明示的に位置づけている。この「エキスパート」という前提条件が、理論の適用範囲を限定する重要な因子となる。

問題の核心は次の点にある。エフェクチュエーションが「エキスパートが自然に使う思考法」として観察・記述されたものであるとすれば、この思考法が非専門家、初期起業家、または全く異なる文化的背景を持つ起業家に対して「同型のパターン」として現れるかどうかは、理論から直接導けない。これが同型性問題の第一層である。

Read et al.（2016）は、この課題に一定の応答を試みた。同書は「エキスパートの思考法を学習可能なプロセスとして体系化する」という立場を採り、エフェクチュエーションを習得可能なスキルセットとして再定義することで、エキスパート前提の問題を部分的に回避しようとした。しかしこの再定義自体が、元の理論の観察的記述から処方的指示へとフレームを転換する操作であり、記述理論と処方理論の混同という別の批判的論点を生んでいる（Arend, Sarooghi & Burkemper, 2015, p. 632）。

文化・制度的文脈による差異——同型性の限界

同型性問題の第二層は、文化的・制度的文脈の差異である。エキスパート起業家が同じ思考プロセスを持つとしても、その思考プロセスが同様の行動と成果をもたらすかどうかは、文脈に依存する。

Sarasvathyの原著研究は北米のエキスパート起業家を対象としている。北米の起業エコシステムが持つ特性——高い労働市場流動性、VCエコシステムの成熟、失敗への寛容性、個人主義的文化規範——は特筆に値する。この制度的特性が、エフェクチュエーション的な行動（クレイジーキルト原則における積極的なパートナーシップ形成、許容可能な損失原則における実験的行動）を支えるインフラとして機能する。

これに対して、日本の起業環境は構造的に異なる。雇用の流動性が低く、失敗への社会的スティグマが強く、VCエコシステムが相対的に薄い。こうした文脈において、エフェクチュエーション的な行動パターンが同型のアウトカムをもたらすかどうかは、少なくとも自明ではない。

国際アントレプレナーシップ研究においても、この問いは明示的に提起されている。Ciszewska-Mlinarič et al.（2016）は、エフェクチュエーション的な意思決定の採用が、制度的環境（法的安定性、市場の整備度、社会的信頼）によって異なると指摘した。制度的環境が不安定な文脈では、クレイジーキルト原則が機能する前提（パートナーのコミットメントが契約的に担保される）が成立しにくい場合がある。

社会起業の領域においても同様の問題が指摘されている。Dew et al.（2008）はエフェクチュエーションが非営利・社会起業にも適用可能と主張したが、社会的インパクトの測定や社会的使命と商業的手段のトレードオフという固有の問題に対して、エフェクチュエーション理論がどこまで処方的有用性を持つかについては、実証的根拠が現時点で十分ではない。

研究者の批判的論点まとめ——理論的成熟度の問題

同型性問題を含む批判的論点を整理すると、以下の三つの次元に収斂する。

第一の批判：サンプル選定の偏り（sampling bias）。Arend et al.（2015, p. 629）は、27名というサンプルサイズと、成功したエキスパート起業家という選定条件が組み合わさることで、生存バイアス（survivorship bias）が構造的に組み込まれていると指摘した。エフェクチュエーション的に行動したが失敗した起業家のデータは含まれていない。したがって、エフェクチュエーション的行動パターンと起業的成功の因果関係は、原著研究からは直接導けない。

第二の批判：構成概念の柔軟性過剰（construct flexibility）。同型性問題と連動して、エフェクチュエーションの構成概念が広義に解釈される場合、異質なケースを同一理論で説明できてしまうという問題がある。Arend et al.（2015, p. 630）はこれを「理論の予測力が低い（low predictive power）」状態として批判した。どのような文脈にも当てはまるように見える理論は、実際にはどの文脈でも検証困難という逆説に陥る。

第三の批判：エキスパートと初心者の差異。Perry, Chandler & Markova（2012）は、エフェクチュエーション的思考とコーゼーション的思考の採用が起業経験によって有意に異なるという実験結果を示した。初心者起業家はエキスパートと比べてエフェクチュエーション的思考を自発的に採用する頻度が低いという発見は、この理論が「学習によって習得できる汎用スキル」として普及するための前提に疑問を呈する。

これらの批判はいずれも、エフェクチュエーション理論の「どこまで普遍化できるか」という同型性の問いに直結する。理論の論理的整合性を否定するものではなく、適用可能な文脈の境界線をより精密に描くための批判的な問いとして受け取るべきである。

同型性問題への応答——Sarasvathy側の反論

Sarasvathyと共同研究者たちは、これらの批判に対して複数の応答を示している。

Sarasvathy & Dew（2005）は、エフェクチュエーションをエキスパート起業家固有のものとして囲い込むのではなく、「不確実性が高い文脈における合理的行動の一般原理」として位置づけ直す試みを行った。この拡張解釈により、サンプル選定の偏りという批判を部分的に緩和しようとした。

Sarasvathy（2008, p. 103）は、コーゼーションとエフェクチュエーションを「二者択一」ではなく「状況によって使い分けられる認知モード」として整理した。不確実性が高い局面（市場が存在するか不明な段階）ではエフェクチュエーション、不確実性が低い局面（市場が確立した段階）ではコーゼーションが適切という文脈依存の枠組みである。この枠組みは、普遍化ではなく「文脈依存性の明示化」というアプローチによって同型性問題に応答している。

文化的差異の問題については、Sarasvathy側からの直接的な実証研究は現時点では限定的である。ただし、Gabrielsson & Politis（2011）などの北欧での研究や、新興国エコシステムを対象とした複数の研究が、文化横断的なエフェクチュエーション行動の観察を報告している。これらの研究は、エフェクチュエーション的思考が少なくとも一定の文化横断的な有効性を持つという暫定的な証拠を提供している。一方で、北欧・北米などの先進国起業エコシステムに研究が集中しており、アジア・アフリカ・中南米の文脈での体系的な検証は依然として不十分である。

実務家への示唆——どの文脈でエフェクチュエーションは有効か

同型性問題の学術的議論から、実務家は何を受け取るべきか。

エフェクチュエーションが最も有効に機能する文脈の条件を、研究の現状から暫定的に整理すると次のようになる。

第一に、高い不確実性が存在する文脈。市場が形成前であるか、競合構造が定まっていないか、顧客需要が検証されていない状況では、目標から逆算するコーゼーション的アプローチより、手持ちの手段から出発するエフェクチュエーション的アプローチの方が適合性が高い（Sarasvathy, 2008, p. 73）。

第二に、コミットメントを引き出せる関係性が構築可能な文脈。クレイジーキルト原則が機能するためには、潜在的なパートナーが自発的なコミットメントを提供できる制度的・関係的基盤が必要である。法的インフラが脆弱な環境や、信頼関係の構築に長期が必要な産業では、この原則の実践的有効性が下がる可能性がある。

第三に、失敗を次の手段蓄積に転換できる文脈。許容可能な損失原則は、失敗から学習して次の実験に進むという反復的なプロセスを前提とする。組織内での失敗が致命的な評価低下につながる文脈（例：日本の大企業の新規事業担当者）では、エフェクチュエーション的な実験行動を実践するための制度的・心理的安全性がまず必要だ。その安全性を先に確保することが、理論の実践的適用の前提条件となる。

逆に、エフェクチュエーションを機械的に適用することで問題が生じる可能性がある文脈として、次が挙げられる。目標と指標が明確で、必要な資源調達経路が確立している事業拡大フェーズ（コーゼーションの方が適合性が高い）、および法規制や安全基準が厳格に定められた産業（医療・金融・インフラ等）では、「手段から目標を発散させる」という論理より「所与の規制要件に適合する手段を選択する」という論理の方が優先される。

これらの示唆は、エフェクチュエーションを「万能の方法論」として信奉することを戒めるものである。理論の射程と限界を理解した上で使う道具として位置づけることが、同型性問題の学術的議論から実務家が受け取るべき最も重要なメッセージである。

同型性問題と密接に関連するコーゼーションとの比較論理については「エフェクチュエーションとコーゼーションの基礎比較」を、理論の批判的検討の全体像については「エフェクチュエーション理論への批判と限界」を、理論の知的系譜については「エフェクチュエーションの理論的基盤」を参照されたい。また、Sarasvathyの原典研究の詳細は「Sarasvathyの原典研究」で扱っている。

参考文献

Sarasvathy, S. D. (2001). Causation and effectuation: Toward a theoretical shift from economic inevitability to entrepreneurial contingency. Academy of Management Review, 26(2), 243–263.
Sarasvathy, S. D. (2008). Effectuation: Elements of entrepreneurial expertise. Edward Elgar Publishing.
Sarasvathy, S. D., & Dew, N. (2005). New market creation through transformation. Journal of Evolutionary Economics, 15(5), 533–565.
Read, S., Sarasvathy, S., Dew, N., & Wiltbank, R. (2016). Effectual entrepreneurship (2nd ed.). Routledge.
Arend, R. J., Sarooghi, H., & Burkemper, A. (2015). Effectuation as ineffectual? Applying the 3E theory-assessment framework to a proposed new theory of entrepreneurship. Academy of Management Review, 40(4), 630–651.
Perry, J. T., Chandler, G. N., & Markova, G. (2012). Entrepreneurial effectuation: A review and suggestions for future research. Entrepreneurship Theory and Practice, 36(4), 837–861.
Dew, N., Read, S., Sarasvathy, S. D., & Wiltbank, R. (2008). Outlines of a behavioral theory of the entrepreneurial firm. Journal of Economic Behavior & Organization, 66(1), 37–59.
Ciszewska-Mlinarič, M., Wójcik, P., & Obłój, K. (2016). Learning dynamics of rapidly internationalizing venture: Longitudinal case study of a Polish IT company. Journal of East European Management Studies, 21(4), 507–534. ※ 制度的環境とエフェクチュエーション適用に関する議論の出典として言及
Gabrielsson, P., & Politis, D. (2011). Career motives and entrepreneurial decision-making: Examining preferences for causal and effectual logics in the early stage of new ventures. Small Business Economics, 36(3), 281–298.